組織人財開発
2018年に発表された「人的資本に関する情報開示のガイドライン（ISO 30414）」によって、「ヒト」の力を資本（ヒューマンキャピタル）としてとらえ、見える化する動きが加速しています。機関投資家が持続的な企業価値を判断するための基準として、日本でも重要視され始めています。
振り返るとノーベル経済学賞を受賞したゲーリー・S・ベッカーが1975年に著した「人的資本」で「ヒト」への投資と生産性の関係について語られて以来半世紀近くが経過しましたが、21世紀の今日において「ヒト」こそが何よりも先んじて手を打つべき最大の投資対象であるという考え方はなるべくしてなったとも言えると思えます。
我々はこれまで顧客価値を創造し企業収益を生み出す源泉は「ヒト」であるとの考え方のもとコンサルティングを展開してきました。クライアント企業の皆様が“人”はコストではなく資本ととらえ「強みを最も活かした提供価値を実現する組織をデザインし、それを推進する人財マネジメント」の構築をこれからも支援して参ります。
